採用支援

採用に関わる課題

・早期離職が多い
・入社後に組織風土に馴染めない
・育成に手間がかかる
・ミス・トラブル・クレームが多い
・モチベーションやエンゲージメントが低い
・メンタル不全発症者が多い
・生産性を向上したい
・採用コストを削減したい
・育成コストを削減したい

目に見えない隠れコスト

 ・早期離職による採用コスト・育成コストのムダ

 ・職務に合っていない人材への育成の労力（OJT担当者や上司の時間・労力・精神的エネルギーを奪う）

 ・職務に合っていない人材が引き起こすミス・トラブル・クレームによるコストの上昇や売上の減少

・ミス・トラブル・クレームの後処理をする人たちの時間・労力・精神的エネルギーを奪う

 ・上記により残業が増えたり、職場の生産性が下がる

採用の抜本的な改革

上記のような課題を部署ごと、担当者ごとに単体で解決するのではなく、トータルで考えることが重要です。

組織風土になじめないのも、モチベーションが上がらないのも、仕事をなかなか覚えられないのも、ミス・トラブルを引き起こしてしまうのも、早期に離職してしまうのも、すべては自社にフィットしていない人材を採用していることが根本的な原因なのです。

採用の抜本的な改革とは、シンプルに言うと、自社にフィットした人材を採用することです。組織風土に適合した人材、職務に適合した人材を採用することです。それをJOBFIT（ジョブ・フィット）と言います。

JOB FIT（ジョブ・フィット）

個人の特性と職務で必要とされる特性が合致することを「JOB FIT」と言います。

職務に合致した適正な人材を選ぶことで、持てる能力を最大限に開発することができます。「JOB FIT」をクリアした人材を採用することが、抜本的な改革につながります。

 

 

JOB FITの手法

１．職務で成功する人物像「パフォーマンスモデル」を構築する

職務で成功する人物像を「パフォーマンスモデル」と言います。パフォーマンスモデルの設計には、3つのアプローチがあります。3つのアプローチを駆使しながら、納得度の高い最適なパフォーマンスモデルを作り上げていきます。

①現職者分析

その職務に従事している現職者にPXTを受けていただき、ハイパフォーマーの傾向を分析し、設計していきます。

②職務モデルライブラリ

これまでに設計した1000職種を超えるパフォーマンスモデルが存在します。業種・職種・役職に応じて参考にすることができます。

③職務分析サーベイの実施とキーマンへのインタビュー

その職務を良く知るキーマンに57問のサーベイ質問に答えていただくことで、パフォーマンスモデルが仮設計できます。そこから、キーマンに仮のモデルを基にインタビューに答えていただき、モデルを微調整していきます。経営理念やビジョン・ミッション・バリューをモデルに反映させることも可能です。

２．潜在資質を測るアセスメント：ProfileXT（PXT）を対象者に実施

オンラインでアセスメントに回答していただき、対象者の潜在資質のデータを収集します。

 

３．ジョブ・マッチング

対象者のアセスメント結果と作成したパフォーマンスモデルをマッチングさせます。クリック一つでマッチング率が％で表示され、対象者のランキングもアウトプットできます。マッチング率の高い対象者を採用することで「JOB FIT」を実現することができます。

 

 

採用時に見極めるべきこと

「新入社員に求めるもの」という各種アンケートによると、「コミュニケーション能力」や「誠実性」、「協調性」などの項目が上位にランキングします。

ただ、採用担当者や育成担当者にご認識いただきたいのが、「習得しやすいスキル」と「習得しにくいスキル」です。「習得しやすいスキル」は採用面接で見極める必要はありません。採用後に育成すればいいのです。反対に、「習得しにくいスキル」は採用時に見極める必要があります。

比較的簡単に習得できるスキル

・自己に対する認識
・フィードバックに対する受容
・コミュニケーション（口頭）
・コミュニケーション（文章）
・第一印象
・顧客志向

困難だが開発可能なスキル

・判断能力
・戦略的スキル
・機知・自主性
・卓越性・実用主義・独立心
・ストレスマネジメント
・適応力
・傾聴力
・協調性

非常に習得しにくいスキル

・知能（思考スタイル）
・分析能力
・創造性
・誠実さ
・ビジョン構築・率先力
・部下の鼓舞
・エネルギー
・粘り強さ
・情熱

見極めるべきポイント

つまり「コミュニケーション能力」は採用時に見極める必要がなく、「協調性」は「困難だが開発可能なスキル」なので育成できる目途が立たない場合は見極める必要があります。「誠実性」は採用時に必ず見極める必要があります。育成に期待はできません。

また、「比較的簡単に習得できるスキル」であっても、育成の体制がない場合は採用時に見極める必要があります。